THANKS GIFT（サンクスギフト）は、従業員同士が感謝や称賛を贈り合う仕組みを軸に、理念浸透や離職防止を支援するクラウドサービスです。名前は目にしたことがあるものの、どんな機能があっていくらで使えるのかまでは把握できていない、という方も多いのではないでしょうか。

 

この記事では、THANKS GIFTの仕組みと主な機能、料金体系、評判からみえる強みと確認点を整理します。あわせて向いている企業の特徴や、導入後に活用が止まってしまう原因まで解説するため、比較検討の材料としてお役立てください。

 

 

 

THANKS GIFTとは

THANKS GIFTとは、株式会社Take Actionが提供するエンゲージメントクラウドです。紙で運用されてきたサンクスカードをデジタルに置き換え、日常的な感謝のやり取りを起点に理念浸透や離職率の低下を目指します。まずは提供元と基本的な仕組みから確認していきましょう。

 

提供元は株式会社Take Action

THANKS GIFTを提供する株式会社Take Actionは、システム開発会社ではなく、企業の採用・定着・活躍を支援している会社です。ツールの提供にとどまらず、運用設計やコンサルティングまで含めて伴走する体制をとっている点が、サービス全体の性格を形づくっています。

 

公式サイトによると導入実績は1,000社以上で、5名程度の小規模な企業から数千名規模の企業まで幅広く利用されています。

項目	内容
サービス名	THANKS GIFT（サンクスギフト）
提供元	株式会社Take Action
サービス分類	エンゲージメントクラウド（サンクスカード・ピアボーナス型）
主な目的	理念浸透、離職防止、社内コミュニケーションの活性化
料金体系	初期費用＋月額費用（利用人数により変動）
契約期間	年間契約
導入までの期間	平均2週間〜1か月
提供形態	WEB版・アプリ版

 

THANKS GIFTの仕組み

THANKS GIFTの基本は、従業員同士が日々の貢献に対して感謝や称賛を贈り合うやり取りです。スマートフォンから1クリックでコインを添えたメッセージを送れるため、紙のカードを書いて手渡すよりも心理的なハードルが下がります。

 

贈られたメッセージは社内に公開され、普段は見えにくい貢献が周囲にも伝わる設計になっています。さらに、受け取ったコインは社内ポイントとして蓄積され、外部サービスと交換できる仕組みです。感謝の可視化と、ささやかな報酬の付与を1つのアプリでまかなえる点が特徴といえるでしょう。

 

解決を目指す3つの経営課題

公式サイトでは、THANKS GIFTが想定する課題として次の3点が挙げられています。

• 会社の理念を従業員に浸透させたいが、具体的な方法が分からない

• 離職が増えているのに、有効な施策を打てていない

• 従業員同士のコミュニケーションが希薄で、職場の雰囲気が良くない

この3点はいずれも「制度をつくれば解決する」種類の課題ではありません。日々のやり取りの積み重ねで変えていく領域であるため、毎日触れるツールに落とし込むというアプローチをとっています。

 

 

THANKS GIFTの主な機能

THANKS GIFTの機能は、大きく5つのカテゴリに整理できます。感謝を贈り合う機能を中心に、情報共有、報酬、組織の状態把握までを1つのプラットフォームに集約した構成です。

カテゴリ	主な機能
コミュニケーション	サンクスカード、掲示板・社内報、チャット、翻訳・多言語、エール機能、AIアシスタント
レコグニション	ランキング、MVP表彰
福利厚生	社内通貨・ポイント、外部サービスとの交換
組織サーベイ・分析	組織サーベイ、性格診断、アンケート、タレントファイル
理念浸透	オリジナル理念コイン、経営ビジョンブック

それぞれの機能を解説していきます。

 

感謝と称賛を伝えるコミュニケーション機能

中核となるのがサンクスカード機能です。感謝や称賛のメッセージを贈り合い、そのやり取りが可視化されるため、部署をまたいだ貢献も周囲に伝わります。

 

英語・中国語・ベトナム語・インドネシア語・ミャンマー語への翻訳機能（アプリ版のみ）や、社外の人から応援を贈れるエール機能、文言の相談に使えるAIアシスタント機能も備わっています。

 

 

活躍を称えるレコグニション機能

受け取ったカードの数などを集計するランキング機能と、活躍した従業員を表彰するMVP表彰機能があります。個人の頑張りを組織として認める場をつくることで、モチベーションや働きがいにつながるでしょう。

 

ただし、ランキングの扱いには配慮が必要です。上位者が固定化すると、名前が挙がらない従業員は疎外感を抱きかねません。表示範囲や表彰の基準は、導入時に社内で議論しておくことをおすすめします。

 

 

社内通貨と連動する福利厚生機能

THANKS GIFT上で貯めたポイントは、Amazonギフトカード、QUOカードPay、JALマイレージバンク、SDGs関連のサービスなどと交換できます。自社独自の社内制度や福利厚生として設計できるため、感謝のやり取りに実利を組み合わせたい企業に向いた機能です。

 

なお、社内通貨を金銭的な価値と結びつける場合は、税務上の扱いを事前に確認しておく必要があります。

 

 

離職の予兆をつかむ組織サーベイ・分析機能

パルスサーベイ形式の組織サーベイにより、従業員のコンディションやモチベーションを定期的に把握できます。結果はスマートフォンやPCから確認でき、変化に早く気づける設計です。

 

このほか、社内外に配信できるアンケート機能、離職の兆候や活躍人材の特徴を分析するタレントファイルも用意されています。称賛のやり取りと組織データを同じ基盤に置けるため、感覚に頼らない組織運営を進めやすくなります。

 

 

外部サービス連携とセキュリティ

Chatwork、Slack、Microsoft Teams、LINE WORKSといったビジネスチャットとの連携に対応しており、普段使っているツールの画面からサンクスカードを贈ったり社内報を確認したりできます。SAML・SSO認証によるシングルサインオンにも対応済みです。

 

セキュリティ面では、通信のSSL/TLS暗号化、冗長化構成、AWSの利用に加え、プライバシーマークとISO27001（ISMS）の認証を取得しています。情報システム部門の確認事項をひととおり満たしている水準といえます。

 

THANKS GIFTの料金と契約形態

THANKS GIFTの具体的な金額は公開されておらず、問い合わせが必要です。ただし費用の構造は公式に示されているため、先に把握しておくと社内での予算検討がスムーズに進みます。

 

初期費用と月額費用が必要

費用は初期費用と月額のランニング費用がかかり、実際の金額は利用人数に応じて変動します。それぞれの内訳は次のとおりです。

費用区分	含まれるもの
初期費用	システム構築費用、運用開始までのコンサルティング費用
月額費用	WEB版・アプリ版の利用料金、運用に関するサポート費用

上記に加えて、別途有料オプションも用意されています。見積もりを取る際は、必要なオプションの有無まで含めて確認しておくと、後から予算が膨らむ事態を避けられます。

 

年間契約が前提となる点

見落とされやすいのが契約期間の条件です。THANKS GIFTは年間契約となっており、すべての企業がまず1年間利用する形になっています。組織に浸透して定着してはじめて効果が見え始めるサービスである、という考え方が背景にあります。

 

出典：よくあるご質問｜THANKS GIFT公式サイト

 

この前提は、月単位で解約できるツールを想定している企業にとっては注意点になります。半年ほど試してから判断したいという進め方は取りにくいため、稟議の段階から1年分の予算を確保しておく必要があるでしょう。

 

導入前に体感できる「お試し相談」

無料トライアルの代わりに、提供元が運用しているTHANKS GIFTにログインして機能を体感できる「お試し相談」が用意されています。時期によっては有料の期間限定デモが提供される場合もあるようです。

 

実際の画面や運用イメージをつかんでおくと、社内で比較検討する際の相談材料となります。検討を進める段階では、資料請求とあわせて申し込んでおくとよいでしょう。

 

 

THANKS GIFTの評判からみえる強みと確認点

レビューサイトや導入事例で語られている内容を整理すると、評価される点と、事前に確認しておきたい点の両方が見えてきます。

 

評価されやすいポイント

導入企業のコメントで多いのが、感謝を伝えるハードルが下がったという声です。面と向かって言いにくい内容も、アプリを介せば気軽に届けられます。チャット中心の働き方では感謝を伝えるタイミングを逃しやすいため、専用の入り口があること自体に価値があるという評価もみられます。

 

拠点や店舗が分かれている組織で、部署をまたいだ交流が生まれたという報告も目立ちます。加えて、専任の担当者が運用設計から定着まで伴走する体制は、ITツールの導入に不慣れな企業から支持されているようです。

 

検討時に確認しておきたいポイント

機能の幅が広いことは強みである一方、初期設計の負荷にもつながります。サンクスカード、社内報、チャット、サーベイ、社内通貨のどこから始めるのかを決めないまま導入すると、現場が使い方を掴めないまま時間が過ぎてしまいます。

 

もうひとつは、効果が運用設計に大きく左右される点です。提供元自身も、ルールで縛るだけの運用では形が残るだけになると説明しています。ツールを入れれば自動的に文化が変わるわけではない、という前提は共有しておきたいところです。

 

 

THANKS GIFTが向いている企業と検討ポイント

自社に合うかどうかは、機能の多さではなく課題との適合で決まります。判断の目安を対比で整理しました。

 

向いている企業・慎重に検討したい企業

THANKS GIFTの利用が向いている企業と、慎重に検討すべき企業の特徴は以下のとおりです。

向いている企業	慎重に検討したい企業
理念やビジョンの浸透を重点課題にしている	特定の1機能だけを安く使いたい
店舗や拠点が分散し、顔を合わせる機会が少ない	短期間で試してから判断したい
社内報やチャットもまとめて刷新したい	すでに社内報やチャットツールを運用しており重複する
社内通貨や独自の福利厚生をつくりたい	金銭的な報酬を組み込む予定がない
運用を伴走してもらいたい	自社で運用設計を完結させたい

類似ツールとの違いは、機能一覧を並べただけでは見えにくいものです。次の3つの視点で整理すると、自社に必要な条件が絞り込めます。

 

ポイント1：機能の幅で選ぶ

社内報やチャット、サーベイまで含む多機能型か、称賛のやり取りに絞った特化型かという違いです。多機能型は1つのツールに集約できる反面、活用の設計範囲が広くなります。特化型は目的が明確で浸透しやすい一方、他の用途には別ツールが必要でしょう。

 

ポイント2：金銭的報酬の組み込み方を決める

ポイントをギフト券などに交換する設計にするかどうかで、運用の性格が変わります。報酬を組み込むと参加率は上がりやすいものの、原資の確保と税務上の整理が欠かせません。

 

ポイント3：運用負荷とサポート体制を見極める

伴走型のサポートが手厚いほど立ち上げは進めやすくなります。ただし、その分だけ費用にも反映されるため、自社の人事担当者がどこまで工数を割けるかとあわせて判断したいところです。

 

 

THANKS GIFTの導入を検討する5ステップ

検討をスムーズに進めるための流れを、5つのステップに分けて整理します。

 

ステップ1：解決したい組織課題を言語化する

離職率を下げたいのか、理念を浸透させたいのか、部署間の断絶を解消したいのかによって、重視すべき機能は変わります。最初に課題を1つか2つに絞り込んでおくと、その後の比較がぶれません。

 

ステップ2：必要な機能の範囲を絞り込む

すでに社内で運用しているツールを棚卸しし、重複する機能を確認します。チャットや社内報がすでに定着している場合、その領域まで置き換えるかどうかは慎重に判断したい論点です。

 

ステップ3：資料請求とデモで運用イメージを確認する

資料で費用構造と機能を把握したうえで、お試し相談やデモに進みます。管理画面の操作感や、現場が毎日触れる画面の分かりやすさは、資料だけでは判断しきれません。

 

ステップ4：運用ルールと推進体制を決める

いつ、誰が、どのタイミングでカードを贈るのか。推進担当は誰が担うのか。導入後3か月ほどの初期段階で運用設計を固めることが、その後の定着を左右します。

 

ステップ5：振り返りの指標と時期を決めておく

送信数や利用率、サーベイスコアなど、何をもって効果を測るかを事前に決めます。年間契約であることを踏まえ、更新判断の3か月前には振り返りの機会を設定しておくと安心です。

 

 

導入後に活用が止まる主な原因と対策

感謝や称賛を扱うツールがうまくいかない理由は、機能の不足ではなく運用設計にあるケースがほとんどです。よくある3つのパターンと対策をまとめます。

 

導入の目的が共有されないまま利用が開始する

アカウントだけ配布され、なぜ導入したのかが伝わっていないと、従業員には業務が増えたようにしか映りません。経営層や人事から導入の背景と期待する状態を伝え、最初の説明会で目的をそろえておく必要があります。

 

対策としては、導入前に「この取り組みで何を変えたいのか」を1文にまとめ、繰り返し発信する方法が有効です。

 

利用が一部の従業員に偏る

熱心な数名だけが使い続け、他の従業員が傍観者になるパターンもよくみられます。とくに管理職が使わない組織では、部下も様子見に回りがちです。

 

まずは経営層と管理職から贈る側に回り、贈られる体験を全員が持てる状態をつくります。部署ごとの利用状況を確認し、偏りが出ている部署には個別に働きかけるとよいでしょう。

 

効果を測る指標が決まっていない

指標がないと、続けるべきか止めるべきかの判断ができません。結果として、なんとなく続いているだけの状態に陥ります。

 

送信数や利用率といった活動量の指標と、エンゲージメントスコアや定着率といった成果の指標を分けて設定するのがおすすめです。活動量は毎月、成果は半年ごとに確認するなど、頻度を分けると運用の負担も抑えられます。

 

 

THANKS GIFTに関するよくある質問

最後にTHANKS GIFTの導入に際してよくある質問とその回答をまとめました。

 

少人数の企業でも利用できますか。

利用できます。公式サイトによると、5名程度の企業から数千名規模の企業まで導入実績があります。

 

導入からどれくらいで使い始められますか。

平均して2週間から1か月程度です。課題のヒアリングや運用ルールの設定といった導入支援を経て運用開始となります。

 

社内通貨やポイントは課税対象になりますか。

福利厚生費として処理するには、全従業員が対象であることと金額が社会通念上妥当であることが求められます。厳密には給与所得に当たると考えられるケースも多いため、顧問税理士に確認したうえで最終判断するのが確実です。

 

参考：よくあるご質問｜THANKS GIFT公式サイト

 

人事評価と連動させられますか。

連動は可能です。ランキング機能や集計可能なデータを、自社の評価制度と組み合わせて運用している企業もあります。ただし評価に直結させすぎると、感謝のやり取りが点数稼ぎに変質するおそれもあるため、設計には注意が必要です。

 

使わない機能をオフにできますか。

一部を除いて、機能ごとのオンオフに対応しています。詳細は問い合わせ時に確認するとよいでしょう。

 

 

称賛を軸に組織づくりを進めるなら「RECOG」

感謝や称賛の文化づくりを目的にツールを検討しているなら、チームワークアプリ「RECOG」も選択肢のひとつです。RECOGは、日々の貢献に対して「レター」を贈り合い、普段は見えにくい一人ひとりの活躍を可視化するアプリで、累計2,000社以上に導入されています。

 

称賛に機能を絞り込んでいるため画面がシンプルで、ITツールに不慣れな現場でも迷いにくい設計です。行動指針を紐づけられるバリューバッジや、贈り合いの状況をチーム単位で把握できる分析機能もそなえており、称賛が一部の部署だけで止まっていないかを運用しながら確認できます。

 

機能の詳細や導入企業の運用事例、料金の考え方は資料にまとめています。自社に合うかどうかを具体的に検討したい方は、まずは資料請求からご確認ください。