コラム
従業員エンゲージメント向上の成功事例｜課題別の取り組みを解説
「従業員エンゲージメントを高めたいものの、他社はどのような取り組みを行なっているのだろう」「成功事例を自社に取り入れるなら、何を見ればよいのだろう」と悩んでいませんか。成果の数値だけを見ても、企業ごとに抱えていた課題や運用方法が異なれば、そのまま自社で再現できるとは限りません。
今回の記事では、RECOGの公開事例をもとに、部署や拠点間の相互理解、称賛・承認、新人の離職防止、理念浸透、多拠点コミュニケーションといった課題別の取り組みを紹介します。自社に合う従業員エンゲージメント向上策を検討している方は、ぜひ参考にしてください。
- 従業員エンゲージメントの事例で見るべきポイント
- 取り組みの背景にあった課題
- 取り組みの内容と運用体制
- 取り組み後の変化
- 【課題別】従業員エンゲージメント向上の事例
- 部署や拠点間の相互理解を深めた事例
- 称賛や承認の文化を育てた事例
- 新人の離職防止につなげた事例
- 理念や行動指針の浸透を進めた事例
- 多拠点のコミュニケーションを促した事例
- 従業員エンゲージメントを高めた企業事例の共通点
- 現場の困りごとから施策が始まっている
- 管理職やリーダーが先に動き出している
- 既存の会議や朝礼に運用を組み込んでいる
- 事例を自社に取り入れる際の注意点
- 成果の数値だけを追わない
- 自社と条件が異なる事例をそのまま真似しない
- 運用を担う体制を決めてから始める
- 目的を共有しないまま導入しない
- 従業員エンゲージメント事例に関するよくある質問
- 従業員エンゲージメントの事例はどこで探せますか？
- 中小企業でも参考にできる事例はありますか？
- 事例で紹介された成果はどのように測定されていますか？
- まとめ | 従業員エンゲージメントの事例を自社改善に活かそう
従業員エンゲージメントの事例で見るべきポイント
従業員エンゲージメントを高めた事例を参考にする際は、目立つ成果だけでなく、どのような課題から取り組みが始まり、どのような体制で運用されたのかを見ることが大切です。自社との共通点を見つけるためにも、事例を読む際に確認したい3つのポイントを解説していきます。
取り組みの背景にあった課題
最初に確認したいのは、その企業がなぜ従業員エンゲージメント向上に取り組んだのかという背景です。部署間の交流不足や称賛機会の少なさ、早期離職、理念浸透など、企業によって抱える組織課題は異なります。
似た施策を導入していても、出発点となる課題が違えば、必要な運用や重視する内容も変わります。成功事例を見る際は「何を導入したか」だけではなく、「どの課題に対して選ばれた施策なのか」まで確認することが大切です。
取り組みの内容と運用体制
何を導入したかが分かったら、次に見たいのは、誰が運用を担い、どのように社内へ広げたのかです。ツールや制度を導入しただけで、従業員の利用が自然に定着するとは限りません。
管理職やリーダーが率先して参加する企業もあれば、部署横断の委員会や運用担当者を設ける企業もあります。事例ではツールの活用方法や制度の内容だけを見るのではなく、誰が運用を支え、どの程度の頻度で利用されているのかにも目を向けると、取り組みの実態をつかめます。
取り組み後の変化
事例では、取り組み後の変化として、定量と定性の両面が紹介されます。定量ではサーベイのスコアや離職率、ログイン率など、定性では従業員同士の交流の増加や称賛が広がった様子などです。両方をあわせて見ると、数値がどのような職場の変化を伴っていたのかが見えてきます。
どのような指標を使って導入前後を見ているのかを確認すると、事例同士を比較できます。数値だけでなく、従業員の声や職場で起きた変化にも目を向けると、取り組みが組織にどのように受け入れられているのかも捉えられます。
【課題別】従業員エンゲージメント向上の事例
従業員エンゲージメントに関する課題は企業によって異なり、必要な取り組みも一様ではありません。RECOGの公開事例から、部署や拠点間の相互理解、称賛・承認、新人の離職防止、理念浸透、多拠点コミュニケーションという5つの課題を取り上げ、それぞれの取り組みを紹介していきます。
企業 |
主な課題 |
取り組み |
公開事例で紹介されている変化・活用方針 |
株式会社BOD |
拠点・チームを越えた相互理解 |
現場主体の委員会運営とレター活用 |
ログイン率は100%に近いと紹介 |
桑原電装株式会社 |
称賛・承認文化の醸成 |
レターとバリューバッジによる称賛 |
影の活躍が可視化され、店舗を越えて称賛が広がったと紹介 |
株式会社SBI証券 |
新人の早期離職 |
レターや投稿、相関図の活用 |
導入前後1年間で新人の離職率が9.1%低下 |
スペクトラム ブランズ ジャパン株式会社 |
理念・行動指針の浸透 |
バリューバッジとリーダーによる利用促進 |
称賛文化に関する回答が66%から82%へ上昇 |
ソニアグループ |
離れた店舗間の交流不足 |
社内表彰「感動大賞」へのRECOG活用 |
店舗をまたいで称賛が交わされ、定着への好影響を実感と紹介 |
部署や拠点間の相互理解を深めた事例
BPO事業を手がける株式会社BODでは、部署同士が連携する場面が多い一方、感謝が形として残りにくく、拠点やチームを越えたコミュニケーションが見えにくいという課題を抱えていました。そこでRECOGを導入し、有志の委員会による現場主体の運用を進めています。
RECOGの公開事例では、ログイン率は100%に近い数字になっていると紹介されています。また、レターによって「どのような行動がうれしかったのか」を具体的に伝え合う機会が生まれ、相互理解の深まりを感じているという担当者の声も掲載されています。
称賛や承認の文化を育てた事例
桑原電装株式会社のソリューション事業部では、お客様対応をするスタッフに評価の光が当たりやすく、それを支えるバックヤードのスタッフの頑張りが見えにくいという課題を抱えていました。影の活躍にも公平に光を当てたいという思いから、称賛の取り組みにRECOGを活用しています。
運用では、感謝や称賛をレターで伝え合い、レターにはどのような行動を評価したのかが伝わるバリューバッジを添えています。バッジは定期的に作り替え、マンネリを防ぐ工夫も取り入れています。RECOGの公開事例では、業務中は見えにくかった影の活躍が可視化され、店舗を越えてレターが贈られるようになったと紹介されています。
新人の離職防止につなげた事例
株式会社SBI証券のカスタマーサービス部門では、忙しさによって周囲とのコミュニケーションが不足し、人間関係ができる前に新人が離職するケースが課題となっていました。紙のサンクスカードも活用していましたが、繁忙時には記入時間を確保しにくく、利用率が下がっていたといいます。
RECOG導入後は、管理者が率先してレターを贈るほか、投稿機能や人間関係を可視化する「相関図」を配属やフォローにも活用しています。公開事例では、新人の離職率がRECOGを導入して1年で9.1%低下したと紹介されています。RECOGだけによる成果と断定せず、同社の取り組みのなかで見られた変化として捉えることが大切です。
理念や行動指針の浸透を進めた事例
スペクトラム ブランズ ジャパン株式会社では、事業拡大に伴う業務量の増加やリモートワークの普及によって、従業員の頑張りやつながりが見えにくくなっていました。そこで、企業文化の変革に向けてビジョンと行動指針を再定義し、RECOGを導入しています。
運用では、行動指針をバリューバッジとして設定し、称賛する行動と会社が大切にする価値観を結びつけました。導入当初はリーダーが率先してレターを贈り、利用の定着を後押ししています。公開事例によると、「良い仕事をした人を讃え合う雰囲気がある」と回答した割合は、導入前の66%から導入後は82%へ上昇しました。
多拠点のコミュニケーションを促した事例
ソニアグループは、群馬県を中心に複数の事業を展開し、店舗によって営業時間や休日が異なります。離れた店舗のスタッフ同士は顔を合わせる機会が少なく、互いの業務や活躍が見えにくいという課題を抱えていました。そこで、拠点を越えたコミュニケーションの活性化に向けて2022年からRECOGを導入しています。
運用では、以前から続けてきた社内表彰「感動大賞」にRECOGを取り入れ、「#感動大賞」のハッシュタグを付けて投稿する形で、全従業員がエピソードを見られるようにしました。RECOGの公開事例では、離れた店舗のスタッフの活躍が見えるようになり、店舗をまたいで称賛が交わされるようになったと紹介されています。担当者は、こうしたつながりが従業員の定着にも良い影響を与えていると実感しているそうです。
従業員エンゲージメントを高めた企業事例の共通点
5つの事例では、導入した機能や具体的な運用方法がそれぞれ異なります。一方で、自社の課題から取り組みを考えることや、社内で利用を広げる役割を設けることなど、継続的な運用につながる共通点も見られます。企業事例から参考にしたい3つのポイントを解説していきます。
現場の困りごとから施策が始まっている
5つの事例では、導入するツールありきではなく、部署間の連携不足や称賛機会の少なさ、早期離職、理念浸透など、それぞれの組織で生じていた具体的な課題から取り組みが始まっています。
従業員エンゲージメントを高める場合も、「職場の雰囲気を良くしたい」といった抽象的な目的だけでは、適切な施策を選びにくくなります。まず自社で何が問題になっているのかを具体化し、課題に合う取り組みを選ぶ考え方が重要です。
管理職やリーダーが先に動き出している
複数の事例では、導入初期から管理職やリーダー、運用を支えるメンバーが率先して動いています。管理者が自らレターを贈って利用を促す企業もあれば、リーダーが率先して使うことで社内に広げた企業もあります。
また、有志による委員会や、各部署から選ばれた利用促進メンバーが運用を支える例も見られます。推進役は管理職に限りません。率先して利用する人や運用を支えるメンバーを決めておくと、導入後の利用を社内へ広げる助けになります。
既存の会議や朝礼に運用を組み込んでいる
従業員エンゲージメント施策を続けるには、新しい活動を増やすだけでなく、普段の業務や定例の機会と結びつける方法があります。成功している企業すべてに同じ運用が見られるわけではありませんが、複数の事例では既存の業務や習慣とRECOGをつなげる工夫が見られます。
曜日を決めてレターを贈る機会を設けた事例や、既存の表彰制度や社内イベントとRECOGを組み合わせた事例などがあります。ミーティングやイベント後の感謝をレターで伝える運用を取り入れた例も見られます。普段の仕事の延長で取り組める形を考えることが、継続のポイントです。
事例を自社に取り入れる際の注意点
他社の成功事例は参考になりますが、同じ施策を取り入れれば同じ成果が得られるとは限りません。企業規模や業種、働き方、既存制度などによって適切な運用は変わります。成果だけを追いかけず、自社の状況に合わせるために注意したい4つのポイントを解説していきます。
成果の数値だけを追わない
「スコアが何ポイント上がった」「離職率が何%下がった」といった数値は分かりやすい一方、数値だけを目標にすると本来の目的を見失う可能性があります。大切なのは、どの課題に対して何を行ない、その後どの指標に変化が見られたのかという流れです。
従業員エンゲージメントには、人事制度や上司との関係、業務環境などさまざまな要素が関わります。事例の成果を見る際は、測定期間や対象者、同時期に行なわれていた取り組みなども踏まえ、自社の目標値を安易に同じ数値へ合わせるのは避けたいところです。
自社と条件が異なる事例をそのまま真似しない
企業規模や業種、拠点数、勤務形態が違えば、同じ仕組みでも適した運用方法は変わります。たとえば同じコミュニケーション課題でも、1つのオフィスで働く企業と全国に店舗を持つ企業では、従業員同士が接点を持つ場面が異なります。
事例を参考にする際は、有名企業かどうかではなく、自社と組織課題や働き方が近いかを見ることが重要です。共通する条件を確認したうえで、自社でも取り入れられる工夫を選ぶと、無理のない運用につなげられます。
運用を担う体制を決めてから始める
導入目的が明確でも、誰が利用状況を確認し、社内へ働きかけるのかが決まっていなければ、時間の経過とともに利用が減る可能性があります。今回紹介した事例でも、委員会や管理者、リーダーなどが運用を支えるケースが見られました。
開始前に、運用責任者や推進メンバー、振り返りのタイミングを決めておくと、利用の偏りや停滞にも対応できます。一方で、担当者1人に負担を集中させるのも避けたいところです。部署ごとに協力者を置くなど、複数人で支えられる体制を考えましょう。
目的を共有しないまま導入しない
従業員に目的が伝わっていなければ、新しいツールや制度が「また社内施策が増えた」と受け止められる可能性があります。何のために始めるのか、自分たちの仕事とどのようにつながるのかを、導入前から分かりやすく伝えることが大切です。
たとえば、ビジョンや行動指針の浸透にRECOGを活用する方針を事前に共有し、従業員を巻き込みながら準備を進めた事例があります。目的を共有してから始めれば、使い方だけではなく「なぜ取り組むのか」という意図も伝わります。
従業員エンゲージメント事例に関するよくある質問
従業員エンゲージメントの事例を自社で参考にするときは、事例の探し方や企業規模との違い、成果の測り方について迷うこともあります。最後に、事例を比較したり自社へ取り入れたりする際に気になりやすい3つの疑問について解説します。
従業員エンゲージメントの事例はどこで探せますか？
従業員エンゲージメントの事例は、組織改善ツールや人事サービスを提供する企業の導入事例ページ、取り組みを行なった企業自身の広報記事などで探せます。参考にする際は、企業名や成果だけではなく、導入前の課題や具体的な運用方法まで書かれている情報を選びましょう。
数値を参考にする場合は、測定方法や期間まで確認することも大切です。第三者による要約だけで判断せず、実際に取り組みを行なった企業やサービス提供会社が公開している一次情報まで確認すると、事例の背景を正確に捉えられます。
中小企業でも参考にできる事例はありますか？
中小企業でも参考にできる事例はあります。企業規模だけで判断するのではなく、従業員同士の接点不足や称賛機会の少なさ、理念浸透など、自社が抱える課題との近さから選ぶことがポイントです。
人数が少ない企業でも、一人ひとりの貢献が十分に伝わっていなかったり、部署や役割の違いによってコミュニケーションが減っていたりするケースはあります。大企業の事例をそのまま取り入れるのではなく、自社で活用できる部分を選び、組織規模に合わせて運用方法を調整する視点が大切です。
事例で紹介された成果はどのように測定されていますか？
成果の測定方法は事例によって異なります。今回紹介した企業では、エンゲージメントサーベイのスコア、離職率、ログイン率などが指標として使われています。また、従業員同士の相互理解や称賛文化の変化など、アンケートや現場の声から把握される内容もあります。
数値を比較する際は、調査対象や測定期間といった前提条件にも目を向ける必要があります。利用状況や従業員の声などもあわせて見ると、数値だけでは分からない職場の変化も捉えられます。
従業員エンゲージメントの取り組みを支えるRECOG
RECOGは、日頃の感謝や、良いと感じた行動を「レター」として送り合える社内SNS型のサービスです。レターには、どのような行動を評価したのかが伝わる「バリューバッジ」を添えられるため、称賛と会社が大切にする価値観を結びつけられます。
拠点や部署が分かれている組織でも、称賛が全従業員に見える形で共有されます。これまで顔を合わせる機会が少なかった店舗間でも、互いの活躍を知り、称賛を贈り合えるようになるでしょう。
導入後の定着を支える運用支援も行なっており、今回の事例のように、委員会運営や既存の表彰制度との組み合わせなど、自社に合った運用方法を検討できます。
自社の課題に合わせて感謝や称賛の仕組みを取り入れたい場合は、RECOGの資料請求や導入事例もあわせてご覧ください。
まとめ | 従業員エンゲージメントの事例を自社改善に活かそう
従業員エンゲージメント向上の事例を見ると、部署間の相互理解、称賛・承認、新人の離職防止、理念浸透、多拠点のコミュニケーションなど、企業ごとに出発点となる課題は異なります。一方で、現場の困りごとから施策を考え、管理職や運用担当者が利用を支え、日常業務のなかへ取り入れていく考え方には共通点があります。
他社の成果だけを追うのではなく、自社と近い課題や働き方の事例を選び、目的と運用体制を決めたうえで取り組むことが大切です。感謝や称賛を通じて従業員同士のつながりを深め、組織の状態を可視化したい場合は、RECOGの活用もぜひご検討ください。
＼＼編集部おすすめ記事／／
