コラム
社内SNSで小売業界の情報共有を促進！導入メリットや事例を紹介
「本部からの指示が現場まで伝わっていない」「店舗内で情報が伝達できていない」など、小売業界では情報共有に関する課題が起きやすい傾向です。そうした課題を解決できる糸口になるのが「社内SNS」です。
本記事では、小売業界で社内SNSを導入するメリットや企業事例などを紹介するので、情報共有に課題を抱えている方は参考にしてみてください。
小売業界での情報共有の仕組み
小売業界では情報共有をしなければならない場面が多々あります。具体的にどのような情報共有のシーンがあるのか見ていきましょう。
なお、ここで紹介しているのは一例のため、企業によって役職名が異なったり他の役職も介在したりする場合があります。
本部とSV
まず重要になるのが、本部とSV（スーパーバイザー）の間での情報共有です。SVはエリア内にある各店舗の店長を統括・管理する役割のため、本部の指示や方針を各店へと展開しなければなりません。そのため、本部とSVの間で販売戦略や新商品情報などを正しく伝達できていなければ、全店舗の足並みが揃わずに混乱を招く事態になります。
SVは、各店舗の状況を本部へ伝達する役割も担います。売上や顧客層などに関する情報だけでなく、従業員の配置や業務フローなども本部に共有して、現場の生産性を高めるための策を講じるのです。
SVと各店舗
SVは、本部からの方針を各店舗へと共有します。本部の方針・指示を正確に各店舗へ届け、現場でスムーズに実施できるようサポートします。それだけでなく、他店舗での成功事例や業務ノウハウ、競合他社の動きなど、各店舗の売上が向上するための情報も共有するのが役目です。
また、各店舗はSVへ現場の状況を共有することも重要です。売れ行きが悪い商品や、顧客の反応が良かったキャンペーン、従業員の不満・要望などの状況を伝え、現場が改善するよう働きかける必要があります。
店舗内
小売業界では、店舗内でも頻繁に情報共有が行なわれます。顧客からのクレームやシフトの調整、在庫・発注関連の連絡など、さまざまな情報共有をして店舗内のスタッフ全員で業務を回します。日々の業務に必要な情報だけでなく、業務のコツや成功体験などのナレッジも共有して人材育成を進めることも重要です。
店舗間
店舗間での情報共有も必要です。店長や各部門の責任者などが他店舗と連絡を取り合い、販促施策や販売データなどを自店舗に活かせる情報を集めます。また、在庫の偏りや不足を避けるために、店舗間で在庫データを共有して在庫管理を行なう必要もあります。
小売業界で情報共有が遅れる場合のデメリット・課題
小売業界でスムーズな情報共有ができないと、どのようなデメリットや課題につながるのでしょうか。一つずつ解説します。
各店舗の状況を把握できない
情報共有が遅れると、本部やSVが各店舗の状況を正確に把握できず、誤った意思決定をするリスクがあります。たとえば、データ上では売上がよい商品があっても、実際には「オペレーションが複雑で現場が混乱している」「たまたま店舗の販促施策がうまくいっただけで、リピーターがいない」といった場合もあるでしょう。そういった状況をわからないまま意思決定してしまうと、現場に負荷がかかったり不要な在庫を抱えたりする事態につながります。
ノウハウの共有が遅れる
小売業界では、店舗独自の販促施策や部門独自の業務マニュアルなどを作成・実施することも珍しくありません。しかし店舗内や店舗間での情報共有が遅い組織では、成功事例やノウハウが各店舗や各部門に行きわたらない事態になります。その結果、店舗によって売上に差が生まれたり、店舗内でも部門によって業務負荷が偏ったりしかねません。
本部・上層部の方針が店舗に伝わらない
情報共有の円滑ではない組織では、本部や上層部から発信された情報が各店舗まで伝わらないという課題も見られます。SVが各店舗に直接訪問したり電話をかけたりしていては情報共有のスピードが遅くなるため、FAXやメールなどで情報を伝達するシーンが多いでしょう。しかし、各店舗での確認が漏れていたり、文章だけだとうまく伝わらなかったりして、トラブルを引き起こすリスクがあります。
離職が増える
情報共有に課題があると、従業員の離職を招く可能性も懸念されます。店舗内で相談できる相手がおらず、一人で悩みを抱えて離職という選択をしてしまう人もいるでしょう。また、自身の頑張りや成果が本部へと伝わらないために、正当な評価が得られずモチベーションが下がる事例も見受けられます。
顧客に不適切な対応をしてしまう
情報共有がされていないと現場は正確な情報を把握できていないため、顧客に対しても不適切な対応を取る危険があります。たとえば、価格改定や原材料変更などの情報が行き届いていないと、「誤った価格で販売してしまった」「食物アレルギーの人に間違った情報を伝えてしまった」などのトラブルの原因になるでしょう。
また、本部から顧客対応やカスタマーハラスメント対策の方針が伝わっていない場合、顧客満足度を低下させてしまう接客をしたり、顧客からの理不尽な要求に対応してしまったりするといったリスクも考えられます。
小売業界で社内SNSを利用するメリット
小売業界での社内SNSの導入により、以下のようなメリットが期待できます。
情報共有がスピーディになる
社内SNSの導入によって情報共有が迅速になり、必要な情報をリアルタイムで届けられるようになります。従伝達の漏れ・ミスや認識の齟齬がなくなるため、不要なコミュニケーションコストがなくなり情報共有が効率化するでしょう。
会社のビジョンを浸透できる
社内SNSで会社のビジョンを発信することで、現場の従業員一人ひとりまで正確に方針を伝えられます。アルバイトやパートタイマーなどさまざまな雇用形態の従業員にも会社のビジョンや方針が伝わるため、全社一丸となって同じ方向を向いて進んでいくことが可能です。
適切な意思決定ができる
社内SNSで各店舗の売上データや人材についての情報などを発信していれば、本部や経営層が現場の現状を把握したうえで適切な意思決定ができます。現場に寄り添った経営判断ができるため、現場の従業員のモチベーションアップにもつながるでしょう。
従業員同士のコミュニケーションを促進する
社内SNSは従業員同士のコミュニケーション促進も期待できます。同じ店舗で働いていても、部門やシフトが違うと話す機会がないため相互理解が進みませんが、社内SNSで仕事内容やプライベートな内容などを投稿することで会話のきっかけになるでしょう。また、他店舗の投稿やチャットも見られるようにすると、店舗を横断した交流も生まれます。
スキルアップや売上アップに役立つ
社内SNSで成功事例や販促ノウハウなどを共有すれば、他店舗の施策や他部門のマニュアルを参考にできるようになります。そのため、従業員のスキルアップや各店舗の売上アップにもつながり、企業全体にポジティブな効果が生まれるでしょう。
小売業界におすすめの社内SNS「RECOG」
小売業界の情報共有を促せる、おすすめの社内SNSがチームワークアプリ「RECOG」です。
RECOGは掲示板（投稿）機能やトーク（チャット）機能など、メンバー間でのコミュニケーションや情報共有を促進できる機能が搭載されています。さらにサンクスカードとして使えるレター機能では感謝・称賛の気持ちを伝えられるため、頑張りや成果が可視化されてさらなる相互理解が進むでしょう。
RECOGの詳しい機能についてはこちらの資料で紹介しているので、ぜひダウンロードしてみてください。
最後に、社内SNS「RECOG」を利用している小売業界の企業事例を見ていきましょう。 ビジネスウェアを中心に衣料品を販売する株式会社コナカでは、店舗数の増加に伴いコミュニケーションが取りにくくなっている社内体制の改善のため、RECOGを導入しました。投稿機能を上手に活用し、新しい商品の紹介やコーディネートのトレンド情報発信などを行ない、情報共有に役立てています。店舗ごとにトークグループを作成し、チーム単位でのコミュニケーションの場としても活用しており、店舗内の情報共有ツールとしても活用しているそうです。 小売業界では、本部・SVと各店舗での情報共有だけでなく、店舗内や店舗間でも正確な情報の伝達が求められます。情報共有が遅れることで、現場の混乱を招いたり顧客満足度を低下させたりするなどのリスクにもつながります。 社内SNSは、小売業界の情報共有に寄与するツールです。社内SNSの活用により、店舗内のコミュニケーション促進やノウハウの共有などが実現します。情報共有で悩んでいる小売業界の企業さまは、ぜひ社内SNSを導入してみてはいかがでしょうか。 ＼＼編集部おすすめ記事／／社内SNSを利用している小売業界の企業事例
KONAKA
まとめ
