働きやすい職場環境とは従業員が快適かつ健康に過ごせるだけでなく、自身の能力を発揮しやすい環境が整っている職場です。働きやすい職場環境を整備すると、生産性向上や離職率の低下など、さまざまなメリットが得られます。それでは、従業員に働きやすい職場と感じてもらうには、どのような点を改善すればいいのでしょうか。

 

本記事では、働きやすい職場環境を整備するメリットや具体的な対策、進め方などを紹介します。従業員のモチベーション低下や離職者の増加にお悩みの方は、最後までご一読ください。

 

 

 

 

働きやすい職場環境とは

 

働きやすい職場環境とは、従業員の心身が健康な状態に保たれており、自身の業務に安心して打ち込める環境が整っている職場です。従業員に安心感を与えるには、オフィスの物理的・心理的環境に加え、人間関係や労働条件が整っていなければなりません。

 

働きやすい職場環境を構成する4つの要素

働きやすい職場環境の整備には、以下4つの要素をバランスよく整えることが重要です。

 

物理的環境

物理的環境は、従業員の集中力やパフォーマンスに多大な影響を及ぼす要素です。物理的環境に該当する主な内容は以下のとおりです。

• オフィスのレイアウト

• 温度

• 湿度

• 騒音

• 照明の明るさ

• デスクやチェアの快適性

• トイレの衛生状態

組織の生産性に大きく関わってくるため、従業員の要望をヒアリングしながら定期的な見直しが必要です。

 

心理的環境

心理的環境とは、従業員が周囲からの評価や視線などを気にせず、安心して働ける環境が整っているかを示す要素です。以下の要素が該当します。

• 職場の雰囲気

• 人事評価制度

• 研修や勉強会の有無

• 人材育成計画

コミュニケーション不足や過度な評価主義は、職場の雰囲気や人間関係を悪化させる要因となります。メンター制度の導入や1on1ミーティングの実施、人事評価制度の見直しなどを行ない、風通しのいい職場環境を整備しましょう。

 

また、従業員が仕事で達成感や充実感を得られる機会が多いと、自身の仕事ぶりに自信が付き、心身の充実につながります。研修機会の確保や人材育成計画の策定などを実施し、従業員の成長意欲を促すことも重要です。

 

人間関係

職場の人間関係は組織の生産性や離職率に多大な影響を及ぼします。たとえば、上司との関係が良好だと、業務の報告・相談がしやすくなり、仮にトラブルが生じても素早い対応が可能です。

 

一方、上司や先輩、同僚との関係が希薄だと居心地の悪さを覚え、仕事に集中できないおそれも生じます。状況が改善されない場合、メンタルヘルスの不調に悩まされる従業員が増えるでしょう。

 

労働条件

労働条件が整っていない職場は、従業員のモチベーションや帰属意識が大幅に低下し、離職者が増える要因となります。競合他社と比べて休日が少なく、給料も低い場合、従業員がワークライフバランスの実現や安定した生活基盤を構築しにくくなるためです。

 

また、テレワークや短時間勤務など、柔軟な働き方が選択できない場合、育児や介護を理由に離職者が増加するリスクが高まります。

 

「働きやすさ」と「働きがい」の違い

働きやすさと働きがいの違いは、職場環境を評価する際の判断基準です。双方の概要は以下のとおりです。

	働きやすさ	働きがい
判断する基準	外的要因	内的要因
主な要因	・労働時間 ・給与 ・年間休日 ・福利厚生	・仕事のおもしろさ ・仕事への誇り ・職場の雰囲気 ・周囲からの感謝の言葉

働きやすさは「残業が少ない」や「給与が比較的多い」など、職場環境への満足度を示します。いずれも外的要因で企業側が整備できるため、従業員の声を聞きながら改善に努めましょう。

 

一方、働きがいとは従業員が前向きに仕事へ取り組んだ結果、充実感や達成感を覚えている状態です。従業員一人ひとりによって働きがいを見出すポイントは異なるため、明確な定義はできません。

 

ただし、一人でも多くの従業員が働きがいを見出すには、働きやすい職場環境の整備が必要です。従業員によっては勤務先での働きやすさを見出してから、徐々に働きがいに目を向けるケースも考えられるためです。

 

 

働きやすい職場環境の8つの特徴

 

働きやすい職場環境が整っている企業の特徴は以下の8つです。

 

コミュニケーションが円滑である

1つめの特徴は上司や先輩、同僚とのコミュニケーションが取りやすい職場です。従業員同士で会話がしやすいと、業務の進捗状況や商談結果など、スムーズな情報共有が可能です。仮にトラブルが生じてもすぐに報告して対応に移れるため、被害を抑えられます。

 

また、従業員間のコミュニケーションが活発だと職場全体に活気が生まれ、明るい雰囲気となります。従業員同士が交流する機会も増加し、互いの仕事ぶりや貢献度への理解が深まり、部署間の連携強化が望めるでしょう。

 

最大限のパフォーマンスを発揮できる環境が整っている

従業員一人ひとりが能力を最大限発揮できる環境は、職場環境を構成する以下4つの要素が高いレベルで整っている状態です。

• 職場の物理的環境

• 心理的環境

• 人間関係

• 労働条件

物理的環境では温度や湿度、作業スペースの広さなどが快適な状態に加え、多様なニーズに対応可能なレイアウトだと、組織全体の生産性が高まります。たとえば、顧客との商談では個室ブース、雑談用にはオープンスペースなど、用途に応じた使い分けができる状態です。

 

また、心理的安全性の高い職場ほど、上司や先輩、同僚と安心してコミュニケーションが取れるため、従業員が能力を発揮しやすくなります。

 

そして、労働時間や休日、給与などの労働条件が整っていれば、仕事とプライベートの両立がしやすく、仕事へのモチベーションも高まります。

 

柔軟な働き方ができる

柔軟な働き方は従業員と企業側、双方にメリットをもたらします。たとえば、テレワークを導入した場合、従業員は通勤がなくなるため、移動による心身の消耗を防げる点がメリットです。

 

また、通勤時間を保育園や介護施設への送迎などに充てられるため、育児や介護との両立もしやすくなります。一方、企業側にとっては柔軟な働き方の導入で、優秀な人材の流出を避けられます。

 

加えて交通費やオフィス賃料の削減、ワークライフバランスの改善など、ほかにも多くのメリットが得られます。

 

公正な人事評価制度が導入されている

公平で透明性の高い人事評価制度を導入している企業は、従業員のモチベーションが高い傾向にあります。従業員の能力や成果、仕事ぶりを適性に評価して待遇に反映することで、勤務先への貢献意欲や帰属意識が高まるためです。

 

人事評価制度は給与や賞与の支給額、昇進の有無など、従業員一人ひとりの待遇を決定するものです。

 

ただし、評価基準があいまいだと、評価者の主観に大きく影響され、従業員によっては公平性に欠ける結果となります。状況が改善されない場合は従業員の不満も溜まり、離職を決断する従業員も出てくるでしょう。

 

従業員に「今の職場で長く働きたい」と思ってもらうには、人事評価制度を定期的に見直し、公平性と透明性の確保に努める必要があります。

 

教育・研修体制が整っている

教育体制や研修制度の充実度も、働きやすさを評価するうえで対象項目の1つです。従業員が自身の成長を実感できる機会が多いと、自身の能力や仕事ぶりに自信が付き、前向きな姿勢で仕事に取り組めるようになります。

 

たとえば、リーダーシップやマネジメント、クレーム対応など、階層や職種別にさまざまな種類の研修を受講できると、従業員のスキルアップを促せます。研修で学んだ知識が実際の業務で活かせると、自身の仕事ぶりに自信が付き、成長意欲がさらに高まるでしょう。

 

また、OJT研修やメンター制度を導入すると、教育係やメンター役に相談できるため、新入社員が仕事の流れややり方を早期に習得しやすくなります。

 

福利厚生が充実している

法定外福利厚生が充実している企業も、従業員が長く働きやすい職場環境が整っているといえます。法定外福利厚生は法的に導入が義務付けられておらず、企業側が自由に設定可能です。

 

リフレッシュ休暇の付与や住宅手当の支給、託児所の設置など、従業員の声を福利厚生の制度に反映することで、従業員の帰属意識や職場環境への満足度を高められます。

 

活発に意見交換ができる

上下関係や部署を問わず活発に意見交換ができる企業は心理的安全性が高いため、働きやすい職場であるといえます。心理的安全性が高ければ、従業員が職場の人間関係や周囲からの評価を気にせず、発言や行動を起こせるためです。

 

従業員一人ひとりの能力が発揮されやすくなり、生産性向上や組織力強化につなげられます。また、従業員同士の意見交換が活発になると、新製品開発やサービス改良などのイノベーションも生まれやすくなるでしょう。

 

物理的環境が快適である

職種によっては、退勤するまでオフィスから出ないことも珍しくありません。1日の大半をオフィスで過ごす場合、温度や湿度、照明の明るさなど、オフィス内が快適な状態かどうかは、従業員にとって非常に重要です。

 

物理的環境が整っていれば、従業員一人ひとりが業務に集中しやすくなり、生産性が高まります。

 

 

働きやすい職場環境がもたらす5つのメリット

 

働きやすい職場環境は企業側と従業員側、双方に多大なメリットをもたらします。ここでは5つのメリットを紹介します。

 

生産性の向上

働きやすい職場環境が整備されると、従業員の集中力やパフォーマンスが高まり、結果として組織全体の生産性が高まります。

 

また、上司や先輩、同僚との意思疎通もしやすいため、無駄なやりとりを減らせます。部署間の連携も取りやすく、複数の部署が協力して行なう業務もスムーズに進められるでしょう。

 

従業員のモチベーション向上

働きやすい職場環境が整うと、従業員のモチベーションも高まります。たとえば、仕事での成果や貢献度が待遇に反映されていれば、「自身の仕事ぶりが評価してもらえている」と感じ、今後も前向きな姿勢で仕事に取り組めるためです。

 

同じ部署やチームのメンバーから仕事ぶりを評価・感謝される機会が多いと、仕事へのやりがいや充実感を得られるでしょう。

 

また、ライフスタイルや業務の進捗状況などに応じて、勤務地を選択できれば、通勤の必要もなくなり、仕事に多くの時間を割けます。さらに、始業・終業時間を自由に決められれば、仕事をいつまで続けるか、自由に判断できるため、従業員の集中力や主体性が高まるでしょう。

 

離職率の低下

働きやすい職場環境が整備されている企業は従業員の満足度が高まるため、離職率が低くなる傾向にあります。優秀な人材の流出を防げるため、組織力の維持・強化を図れるでしょう。従業員が培ってきたノウハウや知識、経験を自社の資産として活用でき、生産性向上も見込めます。

 

また、採用活動で自社の魅力を求職者に伝える際、離職率の低さは明確なアピールポイントの1つになります。求職者に「働きやすいホワイト企業」とのイメージを印象付けられ、求人への応募数増加や優秀な人材を採用できる確率が高まるでしょう。

 

企業イメージ・ブランド力の向上

働きやすい職場環境を整備できれば、自社のイメージやブランド力が高まります。男性従業員の育児休暇取得推進や社宅の整備など、これまでどのような取り組みをしてきたか、WebサイトやSNSなどでアピールできるためです。また、従業員がポジティブな口コミを広げてくれる可能性もあります。

 

顧客や取引先、求職者に自社の取り組みをアピールし、企業イメージの向上に努めましょう。好印象を与えられれば、市場での優位性獲得や安定した取引などが望めます。

 

従業員の健康促進

働きやすい職場はハラスメントが起きにくく、業務にも集中して取り組めるため、心身の健康を保てます。仮に仕事上のトラブルや悩みを抱えていても、周囲に相談しやすく、不安を軽減できるでしょう。

 

また、健康経営へ積極的に取り組んでいる場合、会社の人に相談しにくい内容も安心して打ち明けられます。医師やカウンセラーから指導を受けられるため、仮にメンタルヘルスの不調に陥ったとしても、早期回復が望めるでしょう。

 

 

働きやすい職場環境を作る具体的な施策

 

働きやすい職場環境を整備するには、以下8つの施策に取り組むことが重要です。

 

オフィス環境の整備

オフィスの物理的環境は、従業員のパフォーマンスや組織全体の生産性に大きく影響する要素です。とくに重要な点は空調と照明、防音対策の3つで、従業員が集中して仕事に取り組めるよう、以下のような対策を行なう必要があります。

 

	主な対策
空調	・空調設備のメンテナンス ・定期的な換気 ・空気清浄機の設置
照明	・場所に応じた照明の使い分け ・自然光を意識したレイアウト変更 ・調光機能を搭載したブラインドの導入
防音	・デスク同士のスペースを拡大 ・個人ブースの設置 ・防音カーテンの設置

 

また、従業員にアンケートを実施し、回答結果からほかに課題がないか、現状把握に努めましょう。

 

人材育成制度の構築

従業員が自身の成長を実感できるよう、人材育成制度の導入・見直しが必要です。「任される仕事が増えた」「プロジェクトリーダーに任命された」など、自身の能力が評価されて仕事の幅が広がると、仕事へのモチベーションが高まります。

 

研修や勉強会を定期的に開催し、従業員がスキルアップに取り組みやすい環境を整えましょう。また、e-ラーニングの導入や資格取得の費用補助などを実施した場合は、従業員が自発的にスキルアップや資格取得に励む姿勢が期待できます。

 

評価・報酬制度の見直し

「成果が待遇に反映されていない」、「評価基準がわかりにくい」など、従業員から不満の声が多く寄せられている場合、人事評価制度の見直しが必要です。

 

人事評価制度の透明性や公平性が乏しい場合、多くの従業員が自身に下された人事評価や待遇に納得できません、状況が改善されない場合は、従業員のモチベーションや帰属意識が低下し、最悪の場合は労働条件の整った職場環境を求める従業員が増えるでしょう。

 

人事評価制度の透明性や公平性を高めるには、評価基準・項目を明確化し、従業員と共有することが重要です。売上・粗利の達成率や協調性、リーダーシップなど、評価対象が明確になれば不公平感が減り、日々の業務に向き合う姿勢の変化が期待できます。

 

福利厚生・健康管理の充実

福利厚生が充実している企業ほど、「今の職場で長く働きたい」と感じる従業員が増えます。社宅の整備や認可外保育園の費用補助など、手厚いサポートが望めると、勤務先への満足度や帰属意識が高まるためです。

 

また、スポーツジムや人間ドックの費用補助など、健康・医療関連の制度を充実させると、従業員が心身の健康を保ちやすくなり、体調不良による休職者や離職者を減らせます。

 

柔軟な働き方の導入

時間や場所を問わず働ける体制が整うと、業務の進捗状況やライフスタイルに応じて、勤務地や労働時間を選択できるため、働きやすい職場と感じる従業員が増えます。

 

たとえば、テレワークは通勤の必要がなく、プライベートの時間を確保しやすい点が魅力です。仕事中に話しかけられる機会もなくなり、自身のペースで仕事を進められます。

 

また、フレックスタイム制はコアタイム以外、仕事を続けるかどうか、自分の意志で判断できる点が特徴です。業務の進捗状況によっては仕事を早めに切り上げられるため、育児や介護との両立がしやすくなります。働き方の柔軟性を高め、従業員からの多様なニーズに対応しましょう。

 

コミュニケーション活性化

コミュニケーション不足を解消する主な方法は以下のとおりです。

• コミュニケーションツールの導入

• 1on1ミーティングの実施

• メンター制度の導入

• カフェスペースや休憩室の設置

• フリーアドレスの導入

上記を選ぶ前に、コミュニケーション不足の原因を特定することが重要です。コミュニケーション不足は、「情報共有の仕組みが整備されていない」「従業員同士の信頼関係が薄い」など、企業ごとに原因は異なります。

 

たとえば、情報共有の仕組みが未整備の場合、コミュニケーションツールの導入が必要です。コミュニケーションツールには、ビジネスチャットやプロジェクト管理ツールなどが該当します。

 

ビジネスチャットは、複数人での情報共有をスムーズに進められる点が特徴です。事前にチームメンバーを招待したチャットルームを作成しておき、連絡事項をチャットルームに記載すれば、メンバー全員に情報が伝わる仕組みです。

 

また、プロジェクト管理ツールには、ガントチャートやタスク管理機能などが搭載されており、想定通りに業務が進んでいるか、一目で状況を把握できます。課題に応じた手段を選ぶ必要があるため、コミュニケーション不足の原因を特定することから始めましょう。

 

企業理念の浸透

社会的責任や自社の存在意義など、企業理念を組織全体に浸透させることも重要です。企業理念が従業員全体に浸透すると、組織全体で目指すべき方向性が明確になり、組織としての一体感や従業員同士の結束力が高まります。

 

企業理念の浸透には、経営層や管理職が企業理念にもとづいた行動を積極的に実践することが重要です。経営層や管理職の影響力は大きく、手本を示すことで従業員が今後の行動に移しやすくなります。

 

DXの推進

DX（Digital Transformation）とは、データやデジタル技術を活用し、新しい製品やサービス、ビジネスモデルを開発する取り組みです。

 

ただし、DXの推進には多くのデジタル技術とデータを活用するため、まずは業務のデジタル化から始めなければなりません。業務のデジタル化によって、アナログで進めていた業務が自動化されると、業務の効率性や正確性が高まります。

 

デジタル技術は業務の再現性に優れるだけでなく、当日の体調や業務量などに応じてパフォーマンスは左右されません。

 

 

働きやすい職場づくりの進め方

 

働きやすい職場環境の整備には長期的な視点に立って、現状把握や改善策の実施、効果測定に取り組むことが重要です。ここでは5つの手順を紹介します。

 

ステップ1｜現状を分析する

職場の心理的環境や人間関係、労働条件など、職場環境を構成するどの部分で課題を抱えているか、把握することが重要です。課題を正確に把握していない状態で職場環境の見直しに努めても、根本的な課題の解決には至りません。

 

従業員にアンケートを実施し、「上司とのコミュニケーションが少ない」「残業時間が多い」など、職場環境の課題を可視化しましょう。課題が複数見つかった場合は優先順位付けを行ない、優先順位が高い内容から改善に取り組みます。

 

ステップ2｜目標を設定する

解決すべき課題が明確になったら、職場環境の改善で最終的にどのような状態にしたいか、目標を設定します。たとえば、残業時間の削減を目指すとしましょう。残業時間の平均が月40時間だった場合、20時間までに減らすといった具体的な目標を設定します。

 

ただし、実現困難な目標を設定すると、従業員への負担増大や通常業務に支障が生じるおそれが高まります。従業員と丁寧にコミュニケーションを重ねながら、目標を設定することが大切です。

 

また、「職場の雰囲気が暗い」や「会話しにくい」など定性的な課題だったとしても、目標設定では定量的な内容を交えましょう。目標に「部署のメンバー全員と1日1回は会話する」といった具体的な数字を盛り込むことで、従業員が取り組みやすくなります。

 

ステップ3｜改善施策を立案・実行する

目標が定まり次第、課題解決に必要な改善策の立案と実行に移ります。たとえば、残業時間を削減する場合、ノー残業デーや事前申告制の導入、ITツールの導入などがあげられます。

 

また、コミュニケーション不足が課題の場合は、ビジネスチャットの導入や1on1ミーティングの実施などによって、情報を共有しやすい仕組みを整えます。

 

改善策は課題の内容に応じて異なるため、時間をかけて現状分析に取り組み、課題を可視化しておくことが重要です。

 

ステップ4｜効果測定とフィードバックを行なう

改善策を実行したら、定期的に効果測定を行ないます。効果測定を実施しない限り、改善策がどの程度効果があったのか、正確に把握できません。

 

たとえば、残業時間の削減に取り組んでいる場合は、1か月ごとに平均残業時間を算出し、以前の数値と比較します。

 

数ヵ月経過しても思うような効果が得られない場合は、現状分析と課題抽出、改善策の立案に再び取り組みましょう。また、課題解決に向けての意識を高めてもらうため、効果測定の結果は従業員に共有します。

 

ステップ5｜改善を継続する

働きやすい職場環境は短期間で整備できるわけではありません。改善策を実行しても、実施していくなかで新たな課題が見つかるケースも考えられます。効果検証とフィードバック、現状分析を繰り返しながら、従業員にとって働きやすい職場環境を目指しましょう。

 

 

働きやすい職場環境実現のために知っておきたいキーワード

 

働きやすい職場環境の整備には、以下4つの概要を把握しておくことも必要です。

 

ハイブリッドワーク

ハイブリッドワークとは、オフィスワークとテレワークを併用した働き方です。

 

＜例＞

• 月曜日、金曜日：オフィスに出社

• 火曜日～木曜日：テレワーク

※企業によって、週または月単位での出社日数は柔軟に設定できます。

 

ハイブリッドワークを導入するメリットは、コミュニケーション不足を解消できる点です。同じチームのメンバーと直接やりとりを重ねられるため、細かいニュアンスも含めて情報共有や意思疎通がスムーズに進められます。

 

また、質問や雑談もしやすく、孤独感を覚えるリスクも減らせるでしょう。ハイブリッドワークを導入すれば対面での交流も重ねられるため、従業員が働きやすいと感じるようになります。

 

ウェルビーイング経営・健康経営

健康経営とは従業員の健康管理を経営課題の一つとして捉え、従業員の健康維持・増進へ積極的に取り組むことです。主な取り組みは以下のとおりです。

• 病気休暇の導入

• がん検診の費用補助

• 食生活改善のアプリ提供

• 医師やカウンセラーによる面談

• 不妊治療の支援

従業員の健康状態が良好な企業ほど、生産性が高まることが科学的に立証されつつあります。健康経営の推進で働きやすい職場環境が整うと、従業員のパフォーマンス向上や離職率の低下が期待できます。

 

DEI＆B

DEI＆Bとは、以下4つの単語で構成された従業員の帰属意識を高める考え方です。

• Diversity（多様性）：価値観や文化の違いを認め合って尊重する

• Equity（公平性）：一人ひとりの状況に応じた対応を実践する

• Inclusion（受容）：一人ひとりの違いや個性を受け入れる

• Belonging（帰属意識）：組織の一員として誇りと責任感をもつ

文化や国籍、価値観などが異なる従業員が同じ組織で働き、1つの目標に向かうことは簡単ではありません。心理的安全性の確保や人材育成制度の整備など、DEI＆Bの推進で、一人ひとりが能力を発揮できる職場環境を形成できます。

 

リスキリング

リスキリングとは、業務で必要となる新しい知識やスキルの習得を従業員に促すことです。技術革新や業務プロセスの変化などに対応するのが目的です。

 

たとえば、DXやAI関連の知識を従業員に習得させると、業務のデジタル化やDX化を進めやすくなります。

 

また、従業員にリスキリングの機会を与えると、スキルアップに励みやすい環境が整うため、仕事への積極性が高まります。専門知識や新たなスキルの習得で業務の幅が広がり、自身の成長や仕事ぶりに自信をもてる機会が増えるためです。

 

 

働きやすい職場実現に役立つチームワークアプリ「RECOG」

働きやすい職場は、物理的環境や福利厚生などのほか、心理的環境が重要なことは先述のとおりです。心理的安全性の高い職場にして従業員が働きやすい環境を整えるには、社内でポジティブなコミュニケーションが行なわれている必要があります。

 

チームワークアプリ「RECOG」は、感謝・称賛のやり取りを通じてポジティブの輪を広げ、働きやすさを高められるサービスです。パソコンだけでなくスマートフォンからも利用できるため、移動が多い従業員や現場作業の従業員も手軽に活用できます。

 

詳細は以下の資料で紹介しているので、ぜひご覧ください。