コラム
社内報とは？目的・作り方・ネタ30選を担当者向けに解説
公開日: 2025.05.15
更新日: 2026.05.20
従業員に向けた情報発信のために、「社内報」を発行する企業は数多くあります。
しかし、いざ社内報を発行しようと思うと、コンテンツの内容やレイアウトなどに悩んでしまう方は多いでしょう。また、定期的に社内報を発行してはいるものの、従業員にあまり読まれておらず、形骸化しつつあるという企業も少なくありません。
そこで本記事では、社内報の目的や紙とWebそれぞれのメリット・デメリット、作り方の手順、運用ポイントを解説します。読まれる社内報をつくるためのおすすめネタも30選紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
もくじ
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- 社内報とは？
- 社内報を発行する3つの目的・効果
- 社内の情報共有を促進する
- 従業員のモチベーションを向上させる
- 社内コミュニケーションを活性化する
- 紙の社内報とWeb社内報の違い
- 紙媒体の社内報とは
- Web社内報とは
- 紙とWebのハイブリッド運用という選択肢
- ステップ1：目的を決める
- ステップ2：情報の「伝え方」を決める
- ステップ3：担当者を決める
- ステップ4：スケジュールを決める
- ステップ5：構成やレイアウトを決める
- ステップ6：執筆する
- ステップ7：校正・校閲を経て修正を行なう
- ステップ8：公開と効果測定を行なう
- 読まれる社内報をつくる運用のポイント
- 最適な媒体を選ぶ
- 運用体制を構築する
- 読んでもらえるコンテンツを用意する
- 定期的に効果測定と改善を行なう
- 社内報のおすすめネタ30選
- 経営層・トップメッセージ系のネタ
- 従業員・部署紹介系のネタ
- イベント・取り組みレポート系のネタ
- 制度・情報共有系のネタ
- プライベート・親近感系のネタ
- 従業員参加・双方向系のネタ
- 社内報の成功事例から学ぶポイント
- 紙社内報を活用している企業の特徴
- Web社内報を活用している企業の特徴
- 紙とWebを併用している企業の特徴
- まとめ
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社内報とは？
社内報とは、企業が社内に向けて発行する刊行物のことです。従来は紙媒体が主流でしたが、近年は社内イントラやSNS、メールなどのデジタル媒体で社内報を発行するケースが増えてきています。
社内報の掲載内容は多岐にわたり、各部署の活動報告やイベントの記録、従業員へのインタビュー、個人の趣味や特技を紹介するコーナーなどさまざまです。年度が切り替わる時期には、社内報で新入社員や人事異動の紹介をするケースもあるでしょう。
また、社内報は、経営理念や社内制度の変更、福利厚生などに関する情報発信にも活用されます。こうした情報発信は組織運営における透明性を高め、企業への信頼感の向上につながります。社内報の使い方次第では、社内コミュニケーションの活性化につなげることも可能です。
柔らかい情報から硬い情報まで、従業員に向けてさまざまなコンテンツを発信する社内報は、風通しのよい組織文化の醸成や経営理念・ビジョンの浸透において重要なツールのひとつといえるでしょう。
社内報を発行する3つの目的・効果
社内報を発行する目的は企業によって異なりますが、代表的なものは以下の3つです。
社内の情報共有を促進する
社内報は、社内の情報共有を促進するうえで、重要な役割を果たします。その主な理由は、情報の集約性と発信力です。
社内報を活用すれば、さまざまな部署や階層に存在する情報を集約し、整理したうえで全社に届けられます。これにより、すべての従業員が必要な情報を平等に得られるようになり、伝達漏れや遅延を防ぐことが可能です。
こうしたメリットを活かし、社内報は全従業員に周知したい情報の発信媒体として活用されています。
また、社内報は企業の経営戦略や事業戦略、ビジョンの浸透にも貢献します。社内報で組織が目指すべき方向性を全社に共有すれば、従業員のエンゲージメントの向上にもつながるでしょう。
従業員のモチベーションを向上させる
社内報で経営方針やビジョン、各部署の活動などのオープンな共有は、従業員に「自分も組織の一員である」という実感を与えられます。ほかの従業員に対しても「一緒に目標を達成する仲間」と認識できるようになり、協力意識が芽生えやすくなるでしょう。
このような一体感の醸成は、従業員のモチベーションアップにつながります。社内報を通じて組織としての今後の方針や展望などを理解し、自身の業務が目標達成にどう貢献しているのかを認識できれば、日々の業務に対してモチベーションが高まります。
また、社内報で営業成績を表彰するコーナーや、個人やチームの頑張りを称賛するコーナーを設けるのも有効です。プロジェクトの成功事例や個人の功績を紹介したり、日々の頑張りにスポットライトを当てたりすると、従業員は自身の仕事が認められていると感じ、達成感や自己肯定感を得られます。
個人やチームの活躍や成功事例は、ほかの従業員にとってもよい刺激となります。社内報で同僚の活躍を知ると、ポジティブな競争意識が芽生え、従業員同士が切磋琢磨する環境を醸成できるでしょう。
社内コミュニケーションを活性化する
社内報は、社内コミュニケーションを活性化する役割も担います。
社内報によるイベント告知や新入社員紹介などの情報発信を通じて、従業員に共有の話題を提供できれば、普段あまりかかわりのない従業員同士にも会話のきっかけが生まれやすくなります。
また、社内報は、異なる部署や従業員同士の相互理解の促進にも役立つツールです。社内報で各部署の業務内容や、従業員個人の活躍や趣味・特技などを知り、共感や親近感が育まれると、違いの理解が深まり、より円滑なコミュニケーションが実現します。
これにより部署間の連携が強化されれば、情報共有や業務の引き継ぎがスムーズになり、日々の業務の効率化にもつながるでしょう。部署の垣根を超えた横のつながりが強化され、新しいアイデアやイノベーションが生まれる可能性も高まります。
使い方次第では、社内報そのものをコミュニケーションツールとしても活用できます。たとえば、紙の社内報なら投稿コーナーや意見交換の場を設ける、Web社内報ならコメント機能やリアクション機能を利用するといった方法が考えられるでしょう。
紙の社内報とWeb社内報の違い
近年はWeb社内報も増えてきていますが、紙媒体の社内報にも根強い人気があります。
ここからは、自社に合わせて適切な媒体を選択できるよう、「紙の社内報」と「Web社内報」のメリット・デメリットをそれぞれ解説します。
紙媒体の社内報とは
紙媒体の社内報とは、紙に印刷して発行する社内報です。多くの場合、新聞や冊子のような形態で発行されます。
紙媒体の社内報の主なメリット・デメリットは、以下のとおりです。
【メリット】
| ページ全体を把握しやすい | 印刷された紙面は全体を俯瞰しやすい。社内報のページをパラパラとめくることで、気になるトピックスをすぐに見つけられる |
| 幅広い層に情報を届けやすい | デジタルツールに不慣れな従業員や、普段業務でパソコンやタブレットなどを使用しない従業員にも情報を届けやすい |
| 書き込みやブックマークができる | 紙媒体の社内報なら、紙面に直接線を引いたり、付箋を貼ったりと、あとで読み返すための強調がしやすい |
【デメリット】
| 制作コストや手間がかかりやすい | 印刷や配布などの作業に時間がかかる。社内報の更新頻度も低くなりやすい |
| 掲載できる情報量が制限される | Web社内報と比べて検索性が低く、一面に載せる情報を制限せざるを得ない |
| 紛失のリスクがある | 社内報の管理方法によっては、紛失のリスクがある |
Web社内報とは
Web社内報とは、Web媒体で発行される社内報です。社内イントラやメールマガジン、コミュニケーションツールなど、発信形態は企業によって異なります。
Web社内報のメリット・デメリットは、以下のとおりです。
【メリット】
| 情報をリアルタイムに発信できる | 緊急性や速報性の高い情報も、社内報を使って迅速に共有できる |
| 検索性が高い | キーワード検索や日付検索などで、過去の記事や情報に素早くアクセスできる |
| コスト削減 | 紙媒体の社内報のように印刷代や配送コストなどがかからず、人的コストを削減できる |
| 多様なコンテンツを掲載できる | 動画や音声など、多様なコンテンツを掲載できる |
【デメリット】
| レクチャーが必要な場合がある | ツールを使用してWeb社内報を配信する場合は、従業員に対してレクチャーが必要にな場合がある |
| 導入・運用コストがかかる | ツールを導入する際の費用に加え、月額料金などのランニングコストが発生する |
紙とWebのハイブリッド運用という選択肢
「紙とWebのどちらか一方を選ばなければならない」というわけではありません。両者を組み合わせ、ハイブリッドで運用するのも有効です。
たとえば、緊急性の高いニュースや日々の活動報告はWeb社内報で迅速に発信し、年に数回の特集や経営層からの重要メッセージは紙媒体でじっくり読ませる、といった使い分けが考えられます。紙ならではの「手元に残る価値」と、Webならではの「即時性・双方向性」を併用すれば、両方の強みを活かせるでしょう。
自社の従業員層・働き方・予算を踏まえ、無理のない範囲で組み合わせを検討してみてください。
社内報の作り方8ステップ
初めて社内報を作成する場合、何から手をつければよいか分からないという方も多いでしょう。ここからは、社内報を作る基本手順を紹介します。
ステップ1：目的を決める
まずは、社内報を作成する目的を設定しましょう。何を目的とするかによって、社内報で発信する内容や、適切な媒体は異なります。その際、以下の3点を明確にしましょう。
- 何のために
- 誰に向けて
- どのような効果を期待するか
また、社内報を作る目的は複数あっても問題ありません。関係者間で十分に議論し、共通認識を形成しましょう。
ステップ2：情報の「伝え方」を決める
次に、社内報の情報の「伝え方」について検討します。従業員の属性や情報の性質などに合わせて、社内報に適切な媒体を選びましょう。
たとえば、若い世代の従業員が中心の場合は、社内SNSやメールマガジンなどを使ったWeb社内報が適しています。反対に、幅広い年齢層の従業員が在籍している場合は、冊子や新聞などの紙媒体の社内報を選ぶとよいでしょう。
先ほどご説明した紙媒体、Web社内報のそれぞれのメリット・デメリットを考慮して、組織の状況や目的に合わせて選ぶことが肝心です。
また、社内報に掲載する記事のトンマナ（トーン＆マナー）も設定しましょう。トンマナとは、文章やデザインなどに一貫性を持たせるためのルールです。
たとえば、文章については、親しみやすい文章にするか、かっちりとした文章にするか、社内風土や発信する情報に合わせて調整するとよいでしょう。デザイン面では、文字のフォントやキーカラーなどビジュアル要素の基準を設定すると、社内報全体に統一感を持たせられます。
ステップ3：担当者を決める
社内報の担当者は、企画や各部署との調整、取材や執筆などさまざまな役割を求められます。チームを結成して業務を分担したり、担当を持ち回りとしたりと、特定の担当者に負担が集中しないよう配慮しましょう。
自社リソースでの対応が難しい場合は、社内報のアウトソーシングも選択肢のひとつです。
ステップ4：スケジュールを決める
次に、社内報の発行スケジュールを決定します。従業員の興味や関心を引くためには、社内報の定期的な発行が大切です。月刊や季刊などの発行ペースを決定したら、企画・取材・原稿執筆・デザイン制作・校正・印刷など、社内報作りの工程ごとに締め切りを設定し、無理のないスケジュールを立てましょう。
スケジュールに遅延が生じないための進捗管理も、担当者の重要な仕事です。とくに、社内報を作るために各部署や従業員との連携が必要な場合は、早めに連絡を取り、余裕を持ったスケジュールを組みましょう。
ステップ5：構成やレイアウトを決める
社内報の構成やレイアウトは、読者の興味を惹きつけ、内容を分かりやすく伝えるための重要な要素です。どのような情報を、どのような順番で掲載するのか、記事のボリュームや画像の配置などを検討しながら、読者が思わず読みたくなるような紙面を設計します。
社内報の構成要素に決まりはありませんが、冒頭は経営層からのメッセージや特集記事などから始まるのが一般的です。次いで、従業員紹介やイベントレポートなど、各コンテンツを掲載していきます。
写真やイラスト、グラフなどの視覚的なコンテンツも配置し、読みやすさを高めましょう。
ステップ6：執筆する
構成とレイアウトが決まったら、社内報に掲載する記事を執筆します。
誰が読んでも内容を理解できるよう、分かりやすい文章を心がけましょう。その際、以下のようなポイントを意識するのがおすすめです。
- 一文一文が長くなりすぎないようにする
- 難しい言葉はなるべく使わず、分かりやすい表現を選ぶ
- 箇条書きや表を適切に活用して、情報を整理する
また、取材記事を執筆する際は、取材相手の意図を正確に理解する必要があります。取材相手の言葉をそのまま書き起こすのではなく、意図を変えない範囲で表現を工夫し、その人の個性や熱意が伝わるような記事を目指しましょう。
ステップ7：校正・校閲を経て修正を行なう
社内報の原稿が完成したあとは、必ず校正・校閲を行ないましょう。
校正とは、文章の誤字・脱字や文法上の誤り、文字の大きさやフォントなどの体裁をチェックする作業です。一方、校閲とは、記事の内容の事実関係や矛盾、表現の適切性や権利関係などをチェックする作業を指します。
校正・校閲は複数人で行なうと、誤字や不適切な表現などの見落としを防げます。客観的な視点を取り入れるため、社内報の担当者以外にチェックを依頼するのもよいでしょう。
校正・校閲の結果に基づいて原稿を修正したら、最後のステップに進みます。
ステップ8：公開と効果測定を行なう
最終的な確認・承認を経たら、いよいよ社内報を公開しましょう。紙媒体の社内報の場合は、原稿を印刷し、必要に応じて製本をしてから配布します。Web社内報の場合は、原稿データをシステムにアップロードするか、メールで配信するなどして公開します。
公開後は、従業員からのフィードバックを収集することも重要です。アンケートやコメント機能で意見を募ったり、アクセスログを解析してコンテンツの人気度を分析したりして、次回以降の改善に活かせるポイントを探りましょう。
読まれる社内報をつくる運用のポイント
社内報の制作・運用はやるべきことが非常に多くありますが、従業員からあまり読まれずに形骸化してしまっているケースも少なくありません。そのため、かける労力に対して効果が低く「めんどくさい」「実はいらないのでは？」と、社内報を作る意味を感じなくなってしまう方もいます。
しかし、社内報は適切に運用すれば、モチベーションの向上や社内コミュニケーションの促進など、さまざまなメリットを期待できるツールです。
ここからは、社内報の担当者の負担を軽減しつつ、効果を最大限引き出すための運用ポイントを解説します。
最適な媒体を選ぶ
社内報の媒体選びは、その効果を大きく左右します。従業員の属性やITリテラシーなどに合わせて、適切な媒体を選びましょう。
若い世代が中心の企業ではWeb配信が好まれますが、ITツールの活用に不安があるシニア層が多い場合は、冊子や新聞などの紙媒体がおすすめです。
あるいは、複数の媒体を組み合わせるという方法もあります。たとえば、日々のちょっとしたニュースや活動報告はWeb社内報で配信し、福利厚生や社内制度などの重要な案内については紙媒体の社内報で配布するなど、それぞれの特性を活かした使い分けをすると、より効果的な情報伝達が可能となります。
運用体制を構築する
社内報の制作業務は多岐にわたり、継続的な運用が必要なため一人での対応は困難です。
そのため、社内報を持続的に運用するためには、複数人からなる運用体制の構築が欠かせません。まずは社内報チームのリーダーを任命したうえで、企画・執筆やデザインなど、社内報の制作に必要な業務それぞれに、担当者をアサインしましょう。社内報チームの組成においては、役割分担の明確化が大切です。
また、社内報の品質を保つため、運用ルールやレギュレーションなども整備しましょう。
読んでもらえるコンテンツを用意する
社内報を形骸化させないためには、従業員が読みたくなるようなコンテンツの提供が不可欠です。社内報の定番といえば経営層からのメッセージや業績報告ですが、部署の活躍やベテラン社員の失敗談、プロジェクト成功の裏側など、従業員の興味関心に応えるコンテンツも企画しましょう。
また、従業員の趣味・特技紹介や、オフィス周辺の飲食店の紹介など、親近感や共感を呼ぶコンテンツもおすすめです。ほかには、アンケートやクイズ企画など、双方向性を取り入れたコンテンツもよいでしょう。
文字ばかりではなく、写真やイラストなどを用いてメリハリをつけるのも大切です。Web社内報であれば、社長からのメッセージビデオやイベントレポートなどの動画コンテンツも活用できます。
定期的に効果測定と改善を行なう
社内報を作りっぱなしにせず、定期的に効果を測定し、改善を重ねることも重要です。
紙媒体の社内報であれば、アンケートを実施して読まれている記事や満足度を把握しましょう。Web社内報の場合は、PV数や滞在時間、コメント数などの定量データを分析できるため、人気コンテンツの傾向を可視化しやすくなります。
得られたデータをもとに、企画やレイアウトの見直しを継続的に行ない、より読まれる社内報へとブラッシュアップしていきましょう。
社内報のおすすめネタ30選
いざ社内報を作ろうとすると、どのようなコンテンツを掲載するか悩んでしまう方は多くいます。継続的に発行していくなかで、ネタ切れに陥ってしまうケースも少なくありません。
そこでここからは、社内報におすすめのネタを6ジャンル30選で紹介します。コンテンツに迷ったときは、ぜひ参考にしてください。
経営層・トップメッセージ系のネタ
経営陣やリーダー層からのメッセージは、社内報における定番コンテンツのひとつです。組織としての方向性やビジョンの共有によって、従業員のモチベーションやエンゲージメントの向上が期待できます。
【具体例】
- 社長メッセージ・年頭所感
- 中期経営計画や事業戦略の解説
- 各部門責任者からのメッセージ
- 創業ストーリーや経営理念の背景紹介
- 経営層と若手従業員の対談企画
従業員・部署紹介系のネタ
社内の人材にスポットライトを当てるコンテンツは、相互理解を深める効果があります。プロフィールを掲載すれば、普段あまり関わりのない従業員同士も互いに親しみを感じられるようになり、コミュニケーションの活性化にもつながるでしょう。
【具体例】
- 新入社員紹介・配属先と意気込みインタビュー
- 中途入社者のキャリアチェンジストーリー
- 部署の1日に密着するルポルタージュ
- 「縁の下の力持ち」紹介企画
- 部署のキーパーソンへの仕事観インタビュー
イベント・取り組みレポート系のネタ
社内イベントや懇親会のレポートは、楽しい思い出の共有によって組織の一体感を高めます。文章で会場の雰囲気を描写しつつ、写真を添えると臨場感あるコンテンツに仕上がります。
【具体例】
- 周年イベントレポート
- 社員旅行・キックオフ合宿の振り返り
- 表彰式や社内アワードの様子
- 研修・勉強会の体験レポート
- 新入社員歓迎会の様子
制度・情報共有系のネタ
社内報は、従業員が利用できる制度を周知するためにも活用できます。利用条件や申請方法を分かりやすく伝え、「こんなときに使えます」という具体的な利用シーンを添えると、制度の活用が進みやすくなるでしょう。
【具体例】
- 新設の福利厚生制度の紹介
- ワークライフバランス支援制度の活用例
- 健康診断・ストレスチェックの案内
- DX推進・新システム導入の解説
- 社内ルールやセキュリティの注意喚起
プライベート・親近感系のネタ
従業員のプライベートや趣味を紹介するコンテンツは、会話のきっかけをつくり、社内全体にコミュニケーションの輪を広げる効果があります。仕事以外の一面を知れば、相手に対して自然と親近感を持てるようになるでしょう。
【具体例】
- 趣味・特技を紹介するコーナー
- ペット紹介企画
- 会社近くのおすすめランチ・お店紹介
- 休日の過ごし方リレー
- 出張先のお土産レポート
従業員参加・双方向系のネタ
従業員参加型のコンテンツは、読者の共感を呼び、風通しの良い職場づくりに寄与します。意見やアイデアを募れば、社内制度や業務改善のヒントも得られるでしょう。
【具体例】
- 社内アンケート結果の発表
- 川柳・俳句コンテスト
- フォトコンテスト
- リレー企画（次回参加者を指名する形式）
- 匿名Q&A・お悩み相談コーナー
社内報の成功事例から学ぶポイント
実際に社内報を効果的に運用している企業には、いくつかの共通する特徴があります。ここでは媒体別に、成功している企業の傾向を紹介します。
紙社内報を活用している企業の特徴
紙社内報で成果を上げている企業は、デザインや特集記事の質に強くこだわる傾向があります。経営陣の素顔に迫るインタビューや、長年勤続している従業員のヒストリー特集など、紙だからこそじっくり読ませる重厚なコンテンツを軸にしています。
また、家族や求職者の目に触れることも前提に、企業ブランディングの一環として紙社内報を位置づけている企業も少なくありません。手元に残る形だからこそ、企業文化を伝える媒体としての価値が際立ちます。
Web社内報を活用している企業の特徴
Web社内報で成功している企業は、更新頻度の高さと双方向性を重視しています。日々の小さなニュースや従業員の活躍をタイムリーに発信し、コメントやリアクション機能で従業員が参加できる場をつくっているのが特徴です。
また、PV数や滞在時間、いいね数などのデータを活用してコンテンツを改善し続けている点も共通しています。動画や音声コンテンツを織り交ぜ、表現の幅を広げているケースも多く見られます。
紙とWebを併用している企業の特徴
紙とWebを併用している企業は、それぞれの強みを役割分担させているのが特徴です。
たとえば、紙には経営層の特集や周年企画など「保存性が求められる重厚なコンテンツ」を、Webには日々の業務情報やイベント告知など「即時性が求められる軽快なコンテンツ」を載せる、といった棲み分けです。両者を組み合わせれば、紙の保存性とWebの即時性を両立でき、より幅広い従業員層に届けられるでしょう。
Web社内報としても使えるチームワークアプリ「RECOG」
社内報は、従業員のモチベーション向上や社内のコミュニケーション促進に役立つ施策です。紙の社内報は作成・配布にリソースがかかるため、効率的な運用を求めるならWeb社内報をおすすめします。「RECOG」は、経営者からの情報発信や組織の情報共有などに活用できるチームワークアプリです。簡単な操作で投稿でき、画像や動画などのコンテンツにも対応しているため、さまざまな表現方法で情報を発信できます。コメントやスタンプなどで投稿を読んだ人がリアクションできる点も、社内報を双方向のコミュニケーションへと変える一助となるでしょう。
ほかにもサンクスレター機能やトーク機能などが搭載されており、コミュニケーションやエンゲージメント、理念浸透など、組織が抱える多様な課題の解決をサポートします。詳しい機能や活用シーンは、以下の資料からご確認いただけます。
まとめ
社内報の役割は単なる情報共有にとどまらず、活用方法次第で従業員のモチベーション向上やコミュニケーション促進にもつなげられます。
従来の社内報は紙媒体が主流でしたが、近年はWeb社内報を発行する企業も増えてきました。どちらの媒体にもメリット・デメリットがあるため、自社の従業員の属性や掲載する情報などに合わせて選びましょう。
従来の社内報は紙媒体が主流でしたが、近年はWeb社内報を発行する企業も増えてきました。どちらの媒体にもメリット・デメリットがあるため、自社の従業員の属性や掲載する情報などに合わせて選びましょう。
また、社内報を形骸化させないためには、読者にとって魅力的なコンテンツを発信し続ける必要があります。従業員のニーズを的確に捉え、配信・配布を楽しみにしてもらえるような社内報を制作しましょう。
RECOGの機能や活用イメージを知りたい方は、以下より資料をダウンロードのうえご活用ください。
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